データリストの提供の有無とハードディスクへの影響は関係ありません

Q. データ復旧サービスを探しているのですが「復旧可能なデータリストを事前に出すサービスは危険なので止めた方が良い」と、どこかで読んだのですが、そういったことは本当なのでしょうか？ 大事なデータを消失して心配な上、復旧可能なデータリストを確認したいのに、このようなことを言われると他に問い合わせも出来ず、心配が増すばかりです。

A. まずデータリスト提示の本来の目的は、お客様のデータが無事復旧出来ることを明確にお伝えするためであり、お客様ご自身が依頼されるサービスにおいて論理障害や物理障害など様々な障害に対する作業の結果であることから、データリスト提示の「事前、事後」は、これらを提供するサービス自体の危険性とは全く無関係となります。

しかし深刻な障害媒体のデータ復旧はワンチャンスの場合もあり、作業の内容によっては障害の悪化により以後同様の復旧結果が得られなくなる可能性があることも事実です。

だからこそ他の選択肢を阻害するような対応や巧妙な説明でお客様の判断を狂わせることの無い、信頼出来るデータ復旧企業に依頼することが重要なのです。

日本データ復旧協会では、お客様からお預かりしているメディアを慎重に取り扱うことはもちろんのことですが、事前、事後のどのような工程であれ、お客様にとって有益と判断される場合、お客様にとってご自身の欲しいデータが復旧できるのかどうかが重要であるとの観点から、これを「データリスト」という形で可能な限り提示することを加盟各社に推奨しています。

※協会会則第7条（入会規則）に、「顧客に対し復旧の最終意思を確認する場合、その時点で可能な顧客の求める情報を提示していること」と定めております。